アフターピルと命を大切にする女性

アフターピルというものを聞いたことがありますか?アフターピルは望まない妊娠をしない為に大変役立つ薬です。中絶はあなたの身体も心も、そして小さな命をも傷つけます。そうならない様に当サイトでアフターピルについて知識をつけていきましょう。

まだ間に合う!アフターピル服用までのタイムリミット

避妊に失敗してしまったなどの理由で、事後的に避妊ができないかと悩んでいる人のために、アフターピルとよばれるものがあります。
これは性行為をする前に計画的に服用する、一般的なピルと同様に、避妊を目的としてつくられた錠剤ではあるのですが、性行為をした後という事後的な避妊に使えるというところが、大きく異なっているといえます。
アフターピルは、産婦人科などの医師に申し出をすれば、通常はかんたんな問診だけで処方してもらうことができますので、悩んで時間が経過する前に、すみやかに病院を訪れるべきものといえます。
それではアフターピルはいつまでに服用すれば間に合うのかというところですが、一般には原因となった性行為の72時間後までということがいわれています。
この72時間というのは、アフターピルによって避妊する確率が7割から8割をキープできる、ぎりぎりの時間であり、これはアフターピルが医薬品として国の承認を受けるまでの過程で行われた臨床試験の結果などからもあきらかです。
もっとも、72時間を過ぎた場合、妊娠を受け入れなければならないのかといえば、けっしてあきらめることはなく、なかには性行為後100時間してから服用し、避妊に成功したという事例も報告されているため、避妊の確率は低くなりますが、服用しておいたほうがよい場合もあります。
アフターピルの服用によって避妊に成功する確率は、やはり性行為からあまり間をおかず、すみやかに服用することによって高くなるといわれていますので、できれば早めに対処すべきといえます。
アフターピルを病院で処方してもらう場合、健康保険が適用されない自由診療となりますので、診察代込みで1万円以上の出費となってしまうことがありますが、それでも望まない妊娠を回避する上ではやむを得ないといえるでしょう。

アフターピル服用で妊娠しないメカニズム

性行為のときにコンドームがはずれるなどして避妊に失敗してしまうと、そのままでは妊娠をしてしまうことになりますので、なんらかの手立てを講じる必要があります。こうした場合に役に立つのが、アフターピルとよばれる特別な医薬品です。
このアフターピルは、性行為をしてから72時間以内に服用することによって、事後的であっても避妊の効果が発揮されるというすぐれたものです。アフターピルの中味は、女性の身体から分泌され、妊娠を維持させるはたらきのある黄体ホルモンとおなじような構造の化学物質となっています。そのため、このアフターピルを服用することによって、女性の身体はすでに妊娠をしたものと勘違いをして、さまざまな準備をはじめます。
まず、このアフターピルを服用することによって、排卵が抑制されますので、卵子が受精してしまうということがそもそもなくなります。また、もしも受精をしてしまった後でアフターピルを服用した場合であっても、こんどは受精卵が卵管を通って子宮に行き着く前に、受精卵のベッドであるところの子宮内膜が剥がれ落ちてしまいますので、受精卵が子宮内膜に着床して妊娠が成立するということもなくなります。このようなメカニズムによって、アフターピルの服用により妊娠を防ぐことが可能となっているのです。
ただし、こうしたメカニズムの説明からあきらかなように、アフターピルはつねに先回りをして妊娠を妨害するという役割を果たしていますので、性行為をした後のあまりにも遅いタイミング、要するに72時間を超えてから服用したとしても、その効果が十分に発揮されずに、残念ながら妊娠に至ってしまう可能性がありますので注意してください。

アフターピルはどこで買えるの?

アフターピルは、避妊に失敗してしまった場合などについて、事後的に妊娠しないようにするために服用する避妊薬の一種です。緊急避妊用としてはじめからその目的でつくられたピルもあれば、一般的な計画避妊のためにつくられたピルを、処方量を多めにするなどして、アフターピルとしての目的で用いることもあります。
いずれの場合であったとしても、日本国内では処方箋医薬品とよばれる規制区分に該当しているため、病院やレディスクリニックのような医療機関をおとずれて、医師の診断を受けた上で処方してもらうことになっています。これは、医薬品医療機器等法とよばれる法律にもとづく規制ですので、たとえば目薬や湿布薬などのように、街なかにある薬局やドラッグストアの商品棚に陳列されているものを気軽に買うのとはわけが違うのです。
もしもアフターピルのようなものを医師の処方箋なく販売してしまった場合、その薬局やドラッグストアは法律によって処罰の対象となります。こうした規制は、アフターピルを服用した場合に、吐き気などの副作用があったり、血栓症などにかかるおそれがあるといったことを踏まえた措置ですので、めんどうであっても従わざるを得ないのです。
そのほかの方法としては、海外から個人輸入として直接買い求めるというものがあります。この方法についても、無償を含めて他人に譲渡はせず、あくまでも本人が使うものであって、しかも1か月分程度の量を超えないという条件がありますので、むやみに大量購入したり、他人に代わって購入できるわけではありません。また、副作用によって重大な被害を受けてしまった場合であっても、医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。
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